建て替えには仮住まいが必要！期間や探し方などを解説

家を建て替える際、一時的な居住場所として仮住まいを見つける必要があるケースがあります。しかし、初めて仮住まいを探す場合、どのように手続きを進めればよいのかなど、不安な点が多いのではないでしょうか。

そこで今回は、建て替えによる仮住まいの必要性や、候補の引っ越し先を探す方法、注意点などについてわかりやすく解説します。マイホームの建て替えを考えている方は、ぜひ参考にしてください。

建て替えに必要な仮住まいとは？

仮住まいとは、現在の自宅に一時的に住むことができなくなった場合に利用する仮の住まいのことです。古い家を新しく建て替える場合、家を解体することになるため一時的な生活拠点として仮住まいが必要となります。

建て替え以外に大規模なリフォームや、住み替えでマイホームに住めなくなった場合も、仮住まいが必要です。仮住まいの入居期間は事情によって異なるため、その期間中に入居できる物件を探しましょう。

建て替えで仮住まいする期間

戸建て住宅を建て替える場合、建築会社の選定から新居への入居まで、おおよそ1年程度の時間がかかります。建築前の準備として建築会社の選定や契約、申請手続きに約4～8か月、解体工事や建築工事が始まり、完成後の引き渡しまでに約5～8か月ほどかかります。

そのため、建て替えを行う際には、おおよそ5～8か月の期間を考慮して仮住まいを準備する必要があるのです。ただし、申請手続きや工事のスケジュール変更や遅延などによって工期が延びることもあるので、仮住まいの期間もそれに合わせた調整が必要でしょう。

仮住まい先の候補と費用相場

仮住まいの候補には、実家・賃貸物件・マンスリーマンション・UR賃貸住宅があげられます。いずれもメリット・デメリットがあり、費用面にも違いがあるので特徴を理解した上で仮住まいを選ぶことが大切です。ここでは、各物件の特徴や費用相場をご紹介します。

一時的に実家で暮らすケース

自分や配偶者の実家を仮住まいに選ぶ場合、物件を探す手間が省ける上、初期費用を大幅に削減できるというメリットがあります。ただし、居住エリアが大きく変わる場合、仕事や子どもの通学に不便が生じる可能性もあります。そのため、仮住まいの選択肢は実家の近くに勤務先や学校がある場合に限られることが多いでしょう。

また、実家では居住スペースが制限されるため、搬入できない家具や家電の保管場所を確保する必要があります。さらに、一時的ながら二世帯での同居生活となるため、相互の気遣いも必要となるでしょう。お互いの意見をしっかり聞き、一時的な同居に問題はないか慎重に決めることが大切です。

定期借家契約も可能な賃貸物件で暮らすケース

賃貸物件を選ぶ場合、多くの物件から希望条件に合うエリアや部屋の広さ、賃料などを選べます。ただし、賃貸物件は通常1年以上の契約が必要な場合が多く、1年未満の仮住まいでは契約できない場合も少なくありません。

一方、一部の物件では、大家さんが自由に契約期間を設定できる定期借家契約を可能にしている物件があります。この場合、1年未満の契約でも問題ないケースが多いです。また、定期借家契約では、家賃がやや安めに設定されていることもあります。

賃貸物件を仮住まいにする場合、退去するまでの間は家賃の支払いが必要です。また、入居時には敷金や礼金、不動産会社に支払う仲介手数料、火災保険などの初期費用もかかります。

初期費用の目安としては、一般的に家賃の約4〜7か月分と考えてください。たとえば、家賃が10万円の物件を借りる場合、初期費用は40〜60万円程度になるでしょう。

1か月単位で契約できるマンスリーマンションで暮らすケース

マンスリーマンションは、1か月単位での契約が可能なので、1年未満の仮住まいにおすすめの選択肢となります。

マンスリーマンションは、生活に必要な家具や家電が備えられているのが特徴です。これは、新居の完成前に持っていく家具や家電が部屋に収まらない場合に便利です。また、電気・ガス・水道・インターネットの手続きもマンションの運営会社が行ってくれるため、個別に契約する手間も省けます。

ただ、初期費用が削減できるという点はメリットですが、家賃は通常の賃貸物件に比べて高めです。

たとえば、東京では2LDK以上の間取りの場合、家賃相場は月30〜80万円程度となります。とくに駅や都心に近い立地の物件は家賃が高くなりやすいため、注意が必要です。

入居期間に縛りがないUR賃貸住宅で暮らすケース

UR賃貸住宅（旧公団住宅）は、礼金や仲介手数料がかからないため、初期費用を抑えられます。ただし、入居前に家賃3か月分ほどの敷金を支払う必要がある物件です。

UR賃貸住宅のメリットは、入居期間に制約がないことです。通常、1年や2年契約が基本となる賃貸物件では、途中で解約する場合に違約金が発生することがあります。しかし、UR賃貸物件なら短期契約も可能です。

間取りも単身者向けからファミリー向けまで多様な選択肢があり、さまざまな世帯が利用できる点もメリットといえるでしょう。ただし、UR賃貸住宅は一般の賃貸物件と比べて数が少ないため、人気物件ではすぐに入居希望者が集まってしまいます。

家賃に関しては、一般的な賃貸物件と大きな差はありません。東京での家賃相場は、2LDKや3LDKの間取りで5〜20万円程度が一般的です。ただし、エリアや部屋の広さ、築年数などによって家賃は変動します。

仮住まい先の探し方

仮住まい先を探す方法には、インターネット・不動産会社・ハウスメーカーや工務店による手配があげられます。それぞれの方法について解説します。

インターネットから探す

不動産ポータルサイトを利用すると、希望条件に合った賃貸物件をエリアや間取り、家賃などフィルターをかけて検索できます。大手のサイトでは多くの物件が掲載されているため、自分の要望に合った賃貸住宅を見つけやすいでしょう。さらに、パソコンやスマホからも簡単に検索ができ、物件情報を比較検討しやすいのもメリットです。

ただし、不動産ポータルサイトに掲載されている賃貸物件は、長期契約を前提としていることがほとんどです。そのため、1年未満の仮住まいを探す場合は、不動産会社や大家さんと交渉する必要があるかもしれません。

地元の不動産会社で探す

地元の不動産会社に相談すると、自宅の近くで仮住まいの場所を見つけられることがあるでしょう。地域に密着した不動産会社は、大家さんとの関係が深く、交渉次第で短期の入居を許可してもらえる可能性もあるでしょう。また、ネット上では掲載されていない物件情報も紹介してもらえることもあります。

ただし、不動産会社でも仮住まいとして提供できる物件は限られています。そのため、すべての要望に完全に合致する物件が紹介されるわけではありません。いくつかの妥協が必要な場合もあるかもしれないことは、念頭に置いておきましょう。

仮住まい専門の不動産会社で探す

仮住まいに特化した不動産会社も存在します。これらの専門の会社を利用すれば、短期入居が可能な物件をスムーズに見つけられるでしょう。

これらの会社は、マンスリーマンションやUR賃貸住宅など、さまざまな物件を提案してくれるだけでなく、引っ越し業者の手配もサポートしてくれる場合もあります。

ただし、仮住まい専門の不動産会社はあまり数が多くないため、地域によっては相談できないという点がデメリットです。

ハウスメーカーや工務店が手配してくれる場合もある

ハウスメーカーや工務店に建て替えを依頼した場合、彼らが所有するアパートやモデルハウスを仮住まいとして無料または格安の家賃で提供してくれることがあります。そのため、打ち合わせの際には仮住まいの提供について、必ず相談してみましょう。

ただし、彼らの所有物件がすでに満室の場合や、希望するエリア以外の物件を提案される場合もあります。仮住まいの空き状況や立地条件、部屋の広さなどを事前に確認しておくことが大切です。

仮住まい先を探すときのポイント

仮住まいを探す際は、気をつけなければならないポイントがあります。そのポイントについて、以下で解説します。

仮住まい先は解体工事の2か月前から探す

仮住まいとして利用できる賃貸物件は限られているため、物件探しは予想以上に時間がかかることがあります。解体工事が始まる直前に探すと、物件が見つからない可能性もあるので、最低でも2か月前には探し始めるようにしましょう。

物件が見つからず、仮住まいの転居が遅れると、建て替えの着工も遅れてしまいます。このような遅延を避けるためにも、仮住まいはできるだけ早めに探し始めることが重要です。

ただし、仮住まい先を契約するタイミングが早すぎると、余分に家賃が発生してしまう可能性があります。仮住まいにかかる費用を最小限に抑えるためにも、契約のタイミングには注意が必要です。

通勤・通学にも考慮してエリアを選択する

仮住まい先のエリアを選ぶ際には、通勤や通学の利便性も考慮しましょう。通勤時間や通学時間が長くなると、一時的な期間でもストレスとなる可能性があります。

とくに、小学生や中学生のお子さんがいる場合は、学区の変更による転校が必要になることもあります。学校への申請によって学区外からの通学が認められる場合もありますが、通学手段がない場合や、学校から遠すぎる場合は現実的ではありません。

子どもにとって急な環境の変化は負担となるため、できるだけ転校を避けて通えるエリアを選ぶことをおすすめします。

部屋の広さは家族構成や家財道具に合わせる

賃貸物件の広さは、物件によって異なるため、家族構成や持ち込む家財道具に合わせて選びましょう。たとえば、家賃の安さにこだわって狭い部屋を選んでしまうと、家族全員での生活が窮屈になり、快適に暮らすことが難しくなる可能性があります。

また、家財道具の収納スペースも考慮して選ぶことが大切です。家財道具を考えずに物件を選んでしまうと、収納スペースが不足し、すべての物品を室内に収められないかもしれません。

その場合、別途保管場所を確保する必要が出て、仮住まいの家賃と保管場所の利用料の両方がかかることになります。そのため、少し家賃が高くても、家財道具がすべて収まる広い部屋を選ぶ方が結果的に得をする可能性もあるでしょう。

工事が延びた場合に入居期間を延長できるか確認する

建て替え工事の工期が予定よりも延びることは、さまざまな事情で起こり得ます。その場合、仮住まいの期間も延長する必要があります。しかし、すでに契約した期間内でしか入居できない場合、新たに仮住まいを見つけて引っ越さなければなりません。

このような事態を避けるためには、工期の延長に伴って入居期間を延ばすことができるかどうかを確認しておくと安心です。

また、大家さんや管理会社は、契約期間が終了したら早く次の入居者を募集して迎え入れたいと考えています。次の入居者が決まっている場合、入居期間の延長は難しいです。そのため、工期の遅れがわかったら早めに連絡しましょう。

ペットがいるときはペットの飼育が可能か確認する

ペットを飼っている場合は、ペット飼育が許可されている物件かどうかを確認する必要があります。最近では、ペット飼育が認められている物件も増えていますが、まだまだ制限のある物件がほとんどです。とくに仮住まいのような短期契約では、ペット可の物件を見つけるのはいっそう難しくなります。

すべての希望条件を満たす物件を見つけることは難しいかもしれませんので、あくまでも仮の物件と認識し、立地や部屋の広さなどの条件についてはある程度妥協することも重要です。

建て替えで仮住まいをするときの注意点

ここからは、マイホームの建て替えで仮住まいをする際の注意点をご紹介します。

仮住まいの費用も考慮して建て替えを計画する

建て替えの費用は住宅ローンでまかなえますが、仮住まいに必要な初期費用や家賃、そして2回の引っ越し費用については実費で清算しなければなりません。

仮住まいにかかる総額は、仮住まい先や期間によって異なりますが、一般的には100〜150万円程度が相場です。また、住宅ローンが使えるのは建物本体の工事費のみで、その他の諸費用や税金、ローン関連の費用などは現金での支払いが基本となります。

そのため、建てるための資金や仮住まいにかかる費用についても考慮し、建て替えの資金計画を立てていきましょう。

ライフラインの契約を忘れずに行う

仮住まいでの生活には、水道、電気、ガスの契約が必要です。ただ、建て替えの場合だと、工事業者が現場で電気や水道を使用するため、引っ越し時における契約の変更ができません。そのため、仮住まいでは二重での契約が必要になります。

また、インターネットを利用している場合は、プロバイダの契約変更手続きも必要です。ただし、仮住まいの物件によっては契約変更ができない場合もあります。その場合は、短期契約が可能なポケットWi-Fiを契約するか、ネットが無料で提供される物件を探すこともひとつの選択肢といえるでしょう。

郵便物の転送手続きを行う

仮住まい先のエリアにある郵便局で、郵便物の転送手続きをすることで、自宅に宛てられた郵便物が自動的に仮住まい先に届くようになります。重要な郵便物が届かないという事態を避けるためにも、引っ越し後すぐに手続きを行いましょう。

転送サービスの期間は1年間のため、途中で解除や中止する必要はありません。ただし、仮住まいが1年未満である場合、新しい住居が完成してからも仮住まい先に郵便物が届いてしまう可能性があります。仮住まいを1年以内に出る場合は、新しい住まいに引っ越したら、再度自宅近くの郵便局で転送手続きを行いましょう。

荷物の保管先を検討しておく

戸建てと賃貸住宅では広さが異なるため、すべての家財や荷物を部屋に収納できないかもしれません。荷物が収まらない場合は、別で保管場所を確保する必要があります。

保管場所の選択肢としては、トランクルームや貸倉庫、引っ越し業者の預かりサービスがあります。トランクルームや貸倉庫を利用する際には、セキュリティがしっかりしている場所や適切に温度・湿度が管理されている場所を選ぶことが重要です。

ただし、これらのサービス利用にも費用はかかります。建て替えの資金計画を立てる際には、トランクルームや貸倉庫の利用料金も考慮に入れておきましょう。

仮住まいが1年以上になる場合は住民票の異動が必要

仮住まいが1年以上続く場合は、住民票の異動手続きが必要になります。異動手続きは、転入・転居日から14日以内に行う必要があります。正当な理由なく異動手続きを怠ると、最大で5万円以下の過料が課されるので気をつけましょう。

ただし、仮住まいが1年未満の場合は、住民票の異動手続きは特例で不要です。しかし、住民票を異動させないと仮住まいの地域では福祉サービスや公共施設の利用が制限されたり、一部の行政手続きのために元の居住地に戻ったりする必要がある可能性があります。

また、住民票を異動させなかった場合でも、仮住まいが終わって新居に移ったら、異動手続きが必要です。異動手続きを怠ると、最大で5万円以下の罰金が科される可能性があるため、早めに手続きを行っておきましょう。

職場や学校に仮住まいすることを伝える

仮住まいをする際には、必ず職場や学校にその旨を伝えるようにしてください。とくに、職場に伝えておかないと、通勤手当などに影響が出てしまいます。正しく通勤手当を受けるためにも、新しい通勤経路を報告しておきましょう。

また、学校にも住所変更の届出が必要です。学区外で通学を続ける場合には、学校を通じて教育委員会に申し出る必要がありますので、注意してください。

気軽にモデルハウス見学＆シミュレーションなら「LIVRA WORLD」

マイホームの建て替えにおいて後悔を避けたい場合は、住み始めた後のイメージを考慮しながら住まいの計画を立てることが重要です。イメージがつきにくい場合は、モデルハウス見学からアイデアを得ることもおすすめです。

ただし、時間や都合でモデルハウスまで足を運ぶことが難しい場合もあります。そのような方には、オンラインの「LIVRA WORLD」がおすすめです。

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さらに、モデルハウスをカスタマイズし、理想の住まいのイメージづくりや予算シミュレーションも行えます。ぜひ「LIVRA WORLD」を活用して、家族全員が満足できる住まいを考えてみてください。

まとめ：家づくりでは仮住まいのこともしっかり考えておこう

家の建て替えでは、家の仕様やデザイン、予算など考えることがたくさんあります。また、家づくりのプランニングだけではなく、仮住まいについてもしっかり考えておかなければなりません。 

仮住まいをするには、それなりに大きな費用がかかってしまうだけでなく、物件探しに時間と手間がかかります。そのため、家づくりの計画と並行して仮住まいの準備も進めていきましょう。