家を建てるタイミングはいつがいい？平均年齢や適した時期を解説

将来的な目標として「家を建てたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。しかし、具体的な計画を立てる場合、どのタイミングで家を建てるべきか悩んでしまう方もいるはずです。

家を建てるベストなタイミングは人によっても異なりますが、見極めるタイミングは共通しています。そこで本記事では、家を建てるタイミングの平均データをご紹介しつつ、どういったタイミングで家を建てればよいのかを解説します。家づくりについて具体的な計画を立てたい方もぜひ参考にしてみてください。

みんなが家を建てたタイミングは？ 

家を建てるタイミングは各家庭によって異なりますが、平均的なデータを知っておくことで、目安となる時期を把握することは可能です。まずは、国土交通省が公表している「令和4年度住宅市場動向調査」から、皆がどういったタイミングで家を建てたのか確認していきましょう。

①平均年齢

住宅を取得した世帯主（一次取得者）の平均年齢を見ると、注文住宅が39.5歳、分譲戸建住宅が37.5歳という結果になっています。実際の割合でも、注文住宅では45.1％、分譲戸建住宅では50.4％が30歳代で建てていました。

参考：令和4年度住宅市場動向調査

なお、現在自分の持ち家を所持しており、買い替えをする二次取得者になると注文住宅が59.9歳、分譲戸建住宅が48.3歳で、平均すると50歳代になることがわかります。

②平均年収

住宅を取得した世帯の年収を比較してみると、一次取得者の平均年収は注文住宅（全国）が731万円、注文住宅（三大都市圏）が784万円、分譲戸建住宅が722万円でした。三大都市圏とは、首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）と中京圏（岐阜県・愛知県・三重県）、近畿圏（大阪府・京都府・兵庫県）を指します。

参考：令和4年度住宅市場動向調査

割合でいうと、いずれの住宅も600万～800万円の世帯年収が最も多い結果となりました。

③平均居住人数

住宅取得時における平均居住人数は、注文住宅で3.2人、分譲戸建住宅で3.5人という結果になりました。

参考：令和4年度住宅市場動向調査

2020年時点における1世帯あたりの平均世帯人員は2.21人であることを考えると、住宅を取得する人は平均世帯人員よりも多い居住人数ということがわかります。なお、分譲戸建住宅に関しては平均居住人数が3.5人だったものの、実際の割合では「4人」と回答した人が35.1％と最も多くなっています。

ライフイベントも家を建てるきっかけになる

家を建てるきっかけとして、年齢や収入などももちろん影響してきますが、ライフイベントがきっかけとなるケースもあります。ここからは、具体的にどのようなライフイベントが家を建てるきっかけとなるのかご紹介していきます。

結婚

結婚がきっかけとなり、家を建てようと計画を立てる人もいます。結婚をした段階では賃貸物件で十分かもしれませんが、将来的に子どもを産み、子育てすることを考えると、早めに家を建てておきたいと計画する人も多いです。また、結婚したタイミングで早めに家を建てておくと、住宅ローンも早い段階から組めるので、その分完済時期も早くなる点は大きなメリットといえるでしょう。

ただし、結婚したばかりでは将来的に子どもが何人生まれるのかわからないものです。子どもの人数がわからないと必要な部屋の広さや間取りなども決められません。結婚のタイミングで家を建てるときは、必ず夫婦で子どもの人数などを話し合っておきましょう。

また、産休・育休に入ることで収入が下がってしまい、住宅ローンの支払いがきつくなってしまうケースも考えられます。収入が下がるリスクもきちんと理解した上で、資金計画を立てるようにしてください。

出産

子どもが生まれたタイミングで家を建てようと計画を立てる方もいるでしょう。出産後に家を建てることで、子育てに配慮した家づくりが想定しやすくなります。

ただし、妊娠中・授乳中に建築工事を行う場合には注意が必要です。たとえば、妊娠中に引っ越すとなると、大きいお腹を抱えながら重たい荷物を持ったり仕分けたりしなくてはなりません。さらに、新築だと塗料のにおいが残っている可能性もあるため、そのせいで体調を崩してしまうことも考えられます。

もしも妊娠中・授乳中に家を建てるのであれば、家族からのサポートを受けられないか相談してみましょう。

子どもの進学

子どもが幼稚園・保育園に入園するタイミングや、小学校へ上がる時期などを見越して家を建てる人もいます。家を建てることで転園・転校の必要がなくなったり、子どもが通ってほしい学校の校区を選べたりします。

とくに、子どもが小学校に上がるタイミングは校区を決められるだけでなく、小学校の近くに家を建てることで通学の負担を減らすことも可能です。小学生になれば自分の部屋を持ちたいと考える子も増えるため、家を建てるタイミングとしてよい時期といえるでしょう。

昇給・昇進・昇格

昇給や昇進、昇格により、年収が上がったタイミングで家を建てる人もいるでしょう。年収が上がれば毎月のローン返済にも余裕が生まれます。また、昇格によって役職を持った場合、住宅ローンの審査にも通りやすくなる可能性が高いです。

こうした理由から、家を建てるタイミングとして適しているといえます。ただし、いくら昇給・昇進・昇格したからといって、将来的に会社が倒産してしまうリスクは拭いきれません。このリスクを考えないまま高額な住宅ローンを組んでしまうと、将来的に返済が困難になってしまう恐れもあるため注意が必要です。

子どもの独立

子どもの大学進学や社会人になったことで一人暮らしを始めた際に、老後の生活も視野に入れて新しい家を建築する場合もあります。とくに、子どもが多い家庭で広い家に住んでいたものの、徐々に独立していき最終的に広い我が家に夫婦2人きりになってしまうこともあるでしょう。

家が広すぎると生活にも不便が生じてしまうものです。そのため、子どもが独立したタイミングで老後の暮らしに備えた家づくりを行うのもよいでしょう。老後資金との兼ね合いも考慮しながら、家づくりを計画してみてください。

家を建てるのに適したその他のタイミング 

ここまで、主におすすめのタイミングとしてライフイベントを取り上げてきましたが、それ以外にも家を建てるのに適したタイミングがあります。どのような時期が家を建てるのに向いているのか、確認していきましょう。

今の住居に住みにくさを感じたとき

ライフスタイルの変化によって、今の住居に住みにくさを感じてしまう場合があります。たとえば、新型コロナウイルスが流行した際にオフィスワークからテレワークへ移行した人は、書斎などがないとダイニングやリビングで仕事をすることになり、仕事とプライベートとの棲み分けが難しくなってしまった人もいるでしょう。こうしたライフスタイルの変化で住みにくさを感じたときも、家を建てるのに適したタイミングといえます。

十分な頭金が貯まったとき

住宅を建築するための費用として、頭金の準備が整ったことをきっかけに家を建てる人もいます。住宅ローンを借り入れる際に頭金があると審査に通りやすくなります。また、返済総額を減らせるため、毎月の返済負担も軽減することが可能です。

頭金を用意する目安は、建築費用の約2割とされています。この目安をもとに自身や家族の生活や返済計画も考慮しながら、どれくらいの頭金を用意しておけばよいのか計画を立てておきましょう。

補助金や減税制度が使えるタイミング

各自治体では、家を建てるための補助金や減税制度を設けています。この制度が使えるタイミングで家を建てれば、通常よりもコストを抑えつつ理想の家づくりが行えるでしょう。以下で補助金等の例を紹介します。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、国土交通省による子育て世帯・若者夫婦世帯などを応援するための事業です。若い世帯が省エネ性能の高い家を建てる場合、長期優良住宅だと100万円、ZEH住宅だと80万円の補助金が出ます。

ZEH補助金

経済産業省と国土交通省の連携事業にあたる「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業」は、ZEH住宅の条件を満たした新築を建てる場合、定額補助として1戸あたり55万円の補助金がもらえます。また、「次世代ZEH+実証事業」は100万円の定額支給と設備によって追加で補助金を受け取ることが可能です。

住宅ローン金利が低いタイミング

住宅ローンは、金利によって利息も含めた総返済額が変動します。2023年12月現在のフラット35の金利水準は、融資率9割以下で年1.910～3.470％、融資率9割超で年2.050～3.610％です。

現在は、金融緩和政策によって低金利の状態が続いています。しかし、この低金利がいつまで続くかはわかりません。実際に、民間金融機関における住宅ローン金利（変動金利）の推移を見ると、2023年に入ってから固定金利期間選択型の10年と3年の金利が上昇傾向にあることがわかっています。

金利が上がるとその分返済負担も大きくなってしまいます。こうした理由から、家を買うタイミングとして低金利であることも適したタイミングといえるでしょう。

地価が下がったタイミング

家を建てるときに土地も購入する必要がある方は、地価の変動も家を建てるタイミングとして注目しておきましょう。地価は常に変動しており、定価は存在しません。自身が希望している土地があれば、その地価が下がったタイミングを狙うことで、コストを抑えることが可能です。

とくに、近年は新型コロナウイルスの影響から地価が落ち込み、現在もコロナ前の水準までは戻っていません。現在の土地相場も考慮しながら、買いやすいタイミングを狙ってみましょう。

定年までに住宅ローンを完済できる年齢

住宅ローンを借りられる期間は最長35年となるため、この期間をもとに完済する年齢を逆算することで、家を建てるタイミングを見極められます。たとえば、65歳で定年退職を迎える場合、年金生活だと住宅ローン返済は負担が大きいため、収入があるうちに完済を目指すとよいでしょう。65歳での完済を目指すとして、借入期間を30年に設定するなら35歳で住宅ローンを借りる必要があります。

家づくりに着手する時期はどうやって決める？

家を建てるタイミングはわかったものの、実際に着手する時期はいつ頃がよいのでしょうか？ここからは、家づくりに着手する時期の決め方についてご紹介します。

希望する竣工時期から逆算して決める

新築の場合、着工から竣工まで約4～6か月はかかるため、いつまでに完成してほしいかを考えた上で逆算して決めるとよいでしょう。たとえば、引っ越しをして新しい生活をスタートさせたい時期が決まっているなら、そこから6か月前までに着工できるよう計画を進めておく必要があります。

プランを検討する季節で決める

家づくりをする際、間取りや設計プランを考える必要があります。この設計プランを考えている段階の季節から着工に取りかかるタイミングを決めるのもおすすめです。

季節の影響は施工だけに留まらず、間取りや設計プランを決める際にも影響してしまいます。夏に設計プランを決めようとすると、暑さ対策ばかりに目がいってしまい、防寒対策が疎かになる可能性もあるでしょう。そのため、1年間快適な家づくりを目指すなら、気温の影響をあまり受けない春や秋にプランを検討する方法もひとつの手です。

一方で、寒冷地などは家づくりにおいても積雪・防寒対策が重要となってくるため、冬季の間に設計プランを立てると、寒さに強い家づくりの間取りなどを考えやすくなるでしょう。

課税タイミングを基準に決める

新築を建てた際に、完成した時期によって課税のタイミングが異なります。不動産は基本的に1月1日時点で固定資産税が決定するため、1月2日に竣工した場合は固定資産税の徴収が翌年からとなるのです。

そのため、課税タイミングを考慮するなら、1月1日以降に竣工することを想定してスケジュールを設定するとよいでしょう。

春・秋に着工できるように決める

着工する時期を施工しやすい春・秋にすることで、スムーズな施工が行える可能性もあります。たとえば、夏や冬に着工がスタートすると、台風や大雪の影響で施工がストップしてしまうかもしれません。また、梅雨の時期と骨組みを建てる時期が被ってしまうと、足場の悪さから計画が止まってしまう場合もあります。

こうした季節の影響も考慮すると、あまり天候の影響を受けない春や秋をメインに施工時期を決めた方が計画の遅れも最小限に抑えられるでしょう。

まとめ：家を建てる際にはタイミングも考慮しよう

今回は、家を建てるのに適したタイミングについてご紹介しました。家を建てるタイミングは人それぞれで異なりますが、ライフイベントやその他の要素から自身や家族にとって適したタイミングを見極めることが大切です。また、着工する時期にも考慮しておくと、大幅に計画が遅れてしまうことも防げるので、スムーズな引き渡しにつながります。

家を建てるタイミングが決まったら、次は具体的にどのような家を建てたいかイメージしてみましょう。バーチャル住宅展示場「LIVRA WORLD」は、自宅にいながらモデルハウスの見学ができるサイトです。各エリアから選出した優良ハウスメーカーや建築家の家をVRで見学でき、どのような家づくりを行いたいか家族と共有できます。

理想の家づくりを目指している方は、「LIVRA WORLD」をぜひ活用してみてください。